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【40代50代】若い方が入居できる介護施設を探すポイントと注意点

介護施設への入居を考える方は、高齢者ばかりではありません。

一般的に、生まれつきの障害などにより障害者手帳を既に持っている場合には、障害の状態に合わせ、障害者の入居施設を希望すると言うケースがあります。

また、健常者の方が病気などを理由に要介護状態となった場合では、介護保険を利用し介護施設への入居を考えるといったケースも増えてきています。

介護施設自体は最近乱立してきており数は増えているものの、もちろん介護施設の多くは高齢者の介護生活のために作られた施設がほとんどです。

介護認定の有無などで、若い方でも入所の要件には該当する施設もあるものの、数は少ないことが現状。

対象施設が少ないからと適当に選んでしまうと

  • 『思っていたのと違う』
  • 『こんなところでは生活できない』

入居した後に、大きな後悔となってしまう恐れもあります。入居を検討する際に何に注意して探せばよいのでしょうか。

40代・50代で施設を探す際の課題

対象施設数の少なさ

介護施設のほとんどは高齢者を想定した物。多くの施設では『60歳または65歳以上』としています。

また、若い方の受け入れ可とする施設であっても、現在の介護状態に至った原因となる疾患が、今後の進行により、医療依存度が高くなることを想定されるようなものであった際、対応力不足から断られてしまうことも考えられます。

他の入居者の状況

介護施設に入居している方々は、ほとんどが高齢者です。平均では85歳程度になるでしょう。

若い方の受け入れをしていても、若い方の入居者数は、ほんの数名。

高齢者の入居者同士でグループができていることがほとんどで、そこに新しく入った若い方が馴染めるかは不安が残るところですね。

そんな時には、なるべく新しい開設間もない施設を狙っていくことが良いと思います。

金銭面

まだ年金受給のはじまらない世代、障害年金の認定も皆が受けられるわけではありません。家族の収入に頼るケースも多くあります。

長期的に入居が続くことが想定されるため、トータルとしてかかる費用は、高齢者の方よりも多くなることも考えられ、資金計画はしっかりと行うべきです。

生活保護も視野に入れ、『生活保護』になっても入居可能な施設をあらかじめ選んでおくことも良いと思います。

両親の高齢化

40代・50代の若い方が施設入所を行う際、その両親は70・80代と高齢になっているはずです。

ご本人が動けない分、施設との手続きはもちろん、場合によっては通院支援も家族の負担となることも考えられます。

家から近い場所や、駅の近くなど、施設に来る家族が来やすい立地を選ぶことも大切です。

施設で通院対応や往診の受け入れをしているところを探すことも良いですね。

若い方の介護施設を探すポイント

同じ疾病の対応経験

アルツハイマー型認知症だけでなく、ALSや多系統萎縮症などの難病を基礎疾患として要介護認定を受けている方もいるかと思います。

認知症であれば、高齢者にも多くみられる疾患であるため、施設スタッフも日常的にケアにあたっていますが、難病となると施設で受け入れ経験がない場合もあります。

施設としては、受け入れ可と言われても、実際ケアを受ける当事者からしたら不安が残る施設選定となってしまうかもしれません。

先を見通した、医療対応の状況も確認が必要になりますね。

施設の対応

医療機関との関り

施設には提携を結んでいる医療機関からの往診を行う場所も多くあります。

往診担当となっている、医療機関や医師が、あなたの疾患に対応できる専門であるかの確認や、別の医療機関へ受診が必要な際には、施設側で受診支援を行っているかの確認です。

リハビリの有無

介護施設に入居していても、また進行性の疾患を持っていても、身体状態を維持するためにはリハビリを継続して行う必要があります。

リハビリの有無は施設の中でも大きく分かれ、全く行わない場所から常駐するリハビリ専門職による実施を定期的に行う施設までさまざま。

料金にも影響する部分ですが、現在の身体状態を維持していくためには継続したリハビリの実施において強い希望を持つ方は多くいらっしゃいます。

入居における予算管理

100%の要望からの妥協

要望に挙がりやすい内容

  • リハビリの充実
  • 食事の充実
  • 新築
  • 交通の便

民間の介護施設の特徴は多岐にわたり、なんでも充実しているところは、値段も上がっていきます。

長期的な入居となれば、比例して料金もかさんでいきますので、これは絶対譲れない希望、これはダメなら仕方ないなど、妥協案を持つことも必要。

費用を抑えるためには

費用を抑えるためには、介護の認定等級によっては特養などの公的機関の利用も一案です。

単純に1カ月の利用料を比べると、格段に安くなります。

ただし、気管切開やたん吸引などの医療行為が強くなることが見込まれるような疾患の場合は受け入れが難しい場合も多くあり、そもそもの入居待機待ちも多くいる施設。

最終目標は、特養であっても、なるべく早い入所を狙う際には、待機目的で民間の有料老人ホームを利用していくことが現実的かもしれません。

やむを得ないときには生活保護申請

障害年金をはじめ、ご本人自身の収入が一定数確保され、一部を家族等からの支援で入居を行う場合対象にならない場合もあります。

ですが、自身の収入が全くなく、全額を家族等の支援で賄う必要がある場合には、生活保護の申請を行うことも案の一つです。

認定されれば、入居生活にかかる費用の多くは生活保護より支給を受けることができ、一部の不足分などに対し家族等の支援で補填する形での生活が可能になります。

認定の可否は、ケースにより細かく分かれますので、事前に対象になるのか自身の自治体にある福祉事務所に相談をしておくのも良いと思います。

施設を探すときにはプロに相談

介護施設が増えたことに伴い、施設の紹介会社も増加してきています。CMやチラシでも多く取り上げられていますが、入居してみたら『思っていたのと違う』というのも良く聞く話です。

特に、若い方が入居する介護施設を探す際には、より施設の中の情報に詳しいプロに頼ることがおすすめ。

資料請求から、実際の入居相談まで全て無料で行えます。

近所の施設を早速検索して、資料請求から始めてみてはいかがでしょう?

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